実質時給の計算機

案件の報酬から、手数料・経費・源泉徴収税額を引いた手取りを作業時間で割り、実際に1時間あたりいくら残ったか(実質時給)を計算します。入力した金額はサーバーへ送信されず、このページの中だけで計算されます。

使い方

  1. 報酬(売上)を入力します。手数料・経費があれば入力します(空欄は0円として計算します)。
  2. 作業時間を「時間」と「分」で入力します。打ち合わせや修正にかかった時間も含めると、実態に近くなります。
  3. 源泉徴収される報酬なら「源泉徴収あり」にチェックを入れます。

計算式

手取り = 報酬 − 手数料 − 経費 − 源泉徴収税額(チェックした場合)

実質時給 = 手取り ÷ 作業時間(時間)

実質時給の1円未満は切り捨てて表示します。手数料の額は販売手数料・手取り計算機でも計算できます。

注意事項

実質時給の計算機の詳しい使い方

同じ3万円の案件でも、手数料や経費、かかった時間によって手元に残るお金は大きく変わります。ここでは、このページの計算機がどのように計算しているかと、結果をどう読めばよいかを具体的な数字で説明します。

入力例と結果の読み方

例として、報酬30,000円、手数料6,600円、経費1,000円、作業時間5時間30分(源泉徴収なし)と入力すると、次のように表示されます。

手取り22,400円
作業時間5時間30分
実質時給4,072円
  • 手取りは、報酬から手数料・経費・源泉徴収税額(チェックした場合)を引いた、手元に残る金額です。
  • 作業時間は、入力した「時間」と「分」を合計したものです。分は0〜59で入力します。90分なら「1時間30分」と入力してください。
  • 実質時給は、手取りを作業時間で割った金額です。結果欄の計算式には、作業時間を小数の時間に直した値(5時間30分なら5.5時間)が表示されます。

同じ条件で「源泉徴収あり」にチェックを入れると、源泉徴収税額3,063円が差し引かれ、手取りは19,337円、実質時給は3,515円になります。

計算のしくみ

計算機の中では、次の順番で計算しています。

  1. 作業時間を分に直します(時間 × 60 + 分)。
  2. 源泉徴収ありの場合は、報酬額に対して源泉徴収税額を求めます。100万円以下なら報酬 × 10.21%、100万円を超える場合は「(報酬 − 100万円) × 20.42% + 102,100円」で、1円未満は切り捨てます。源泉徴収税額の計算機と同じ計算です。
  3. 手取り = 報酬 − 手数料 − 経費 − 源泉徴収税額 を求めます。
  4. 実質時給 = 手取り × 60 ÷ 作業時間(分) を求め、1円未満を切り捨てます。

手数料・経費の欄を空欄にした場合は0円として計算します。報酬が空欄のときは結果を表示しません。作業時間が0時間0分のときは、時給を計算できないため入力を促すメッセージを表示します。

源泉徴収税率(10.21%・20.42%)は、国税庁 タックスアンサー No.2795「原稿料や講演料等を支払ったとき」(令和8年4月1日現在法令等)に基づく値です。税率は法改正で変わることがあります。国税庁のページには、令和9年分以後は防衛特別所得税も含めて扱う旨の記載があります。確認日: 2026-10-03。

計算例

例1: スキル販売サービスで1万円の案件を3時間で納品

ココナラのテキスト・データ納品サービスの販売手数料(販売価格の22%、税込)で計算すると、手数料は2,200円です。経費0円、作業3時間なら、手取り7,800円 ÷ 3時間 = 実質時給2,600円です。手数料の額は販売手数料・手取り計算機で求めた値をそのまま入力できます。

例2: 打ち合わせと修正の時間を入れるかどうか

報酬50,000円(源泉徴収あり)、経費3,000円の案件で、制作時間だけを数えると12時間でした。このときの実質時給は3,491円です(源泉徴収税額5,105円、手取り41,895円)。ところが、打ち合わせ・メール対応・修正の4時間を足して16時間にすると、実質時給は2,618円まで下がります。見積もりを見直すときは、制作以外の時間も含めた数字のほうが役に立ちます。

例3: 経費がかさんで赤字になる場合

報酬5,000円、手数料1,100円、経費4,500円、作業2時間の場合、手取りは-600円です。この計算機は手取りがマイナスでもそのまま計算し、実質時給は-300円と表示します。マイナスの時給は、この条件では作業するほど持ち出しが増えることを示しています。

よくある間違いと注意点

  • 分の欄に60以上を入れる: 「150分」のような入力はエラーになります。「2時間30分」のように時間と分に分けて入力してください。
  • 消費税の扱いが混ざる: 消費税を区分して請求する場合、源泉徴収は税抜の報酬額にかかります。この計算機の源泉徴収は入力した報酬額をそのまま対象にするため、その場合は税抜の報酬額を入力してください。
  • 源泉徴収されない取引にチェックを入れる: スキル販売サービスやダウンロード販売の売上など、源泉徴収されない取引も多くあります。振込明細や支払調書で、実際に差し引かれているかを確認してから使ってください。
  • 経費の入れすぎ・入れ忘れ: その案件のためだけに使った費用(素材の購入費、交通費など)を入れると、案件ごとの比較がしやすくなります。家賃や通信費のように全体にかかる費用を案件ごとに割り振るかどうかは、比較したい目的に合わせて決めてください。
  • 年単位の税金・保険料: 所得税・住民税・社会保険料は年間の所得で決まるため、この計算機では引いていません。ここで出る実質時給は、税金・保険料を引く前の時給と考えてください。

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